●リウマチで骨破壊、仕組み解明 治療法開発へ期待 関節炎から始まるリウマチが重くなると、関節周辺の骨がもろくなってしまう。なぜ骨の破壊が進むのか、国立相模原病院を中心とする厚生労働省の研究班がその仕組みを解明した。５０万人ともいわれる国内のリウマチ患者のうち３、４割が重症化し、骨の破壊抑制は大きな課題となっている。今回の成果は治療法開発の手がかりとして期待される。４月に岡山市で開かれる国際リウマチシンポジウムで発表される予定だ。 同病院臨床研究センターの鈴木隆二室長、塩野義製薬医科学研究所の前田朋子主任研究員らの研究班が、リウマチ患者から取った関節液を電子顕微鏡などで調べた。その結果、成熟する前の未分化細胞がいくつも集まり、骨を壊す巨大細胞（破骨細胞）に変化していることが分かった。 また、関節液の中で、さまざまな細胞の増殖を助けるナース細胞が異常に活性化していることにも着目。研究班は、未分化細胞が破骨細胞に変わるときに、ナース細胞が深くかかわっていると考えた。 関節液内のこのような状態を実験的に作り出したところ、血液にごく普通に存在する細胞が変化して破骨細胞ができた。変化するときに細胞内に現れる遺伝子を取り出すことにも成功した。 研究班を立ち上げた同病院の越智隆弘院長は「リウマチの重症患者は骨折で寝たきりになることもある。今回の成果を、破骨細胞への変化を止める薬や遺伝子治療などの開発に役立てたい」と話す。 (02/15 13:32)
朝日新聞
●人間の脳内にアルツハイマーの原因物質除去する仕組み アルツハイマー病の原因とされるたんぱく質「ベータアミロイド」の沈着を除去する仕組みが、人間の脳の中にも存在することを、東京都精神医学総合研究所の秋山治彦研究部門長らが初めて確認した。 この仕組みを利用すれば、アルツハイマー病の新しい治療法につながると期待される。米科学誌「ネイチャー・メディシン」２月号に発表する。 研究グループは、病気などで亡くなったアルツハイマー病患者らの脳を分析。７０歳代の男性患者の脳の一部で、沈着しているはずのベータアミロイドが消えているのを見つけた。この場所では、血管の一部が詰まった影響で、死んだ細胞などを片付ける脳の免疫細胞「ミクログリア」の働きが活発化しており、ミクログリアによって沈着が取り除かれたらしい。ワクチンなどでこの免疫細胞の活性を高められれば、アルツハイマー病の治療に使える可能性がある。 ◆ベータアミロイド＝脳の中で合成されるたんぱく質の一種。役割はよくわかっていない。正常な脳では酵素によって分解されるが、何らかの原因で分解が進まず蓄積すると、アルツハイマー病を発症すると考えられている。
読売新聞
●キレるネズミ「誕生」 独協医大教授ら、脳内分泌を調整 独協医科大学の上田秀一教授（解剖学）らが、キレやすいネズミを人工的につくり出すことに成功した。脳内にある三つの伝達物質の分泌が一定の条件になった時に攻撃性や衝動性が顕著にあらわれた。２４日、東京都内で開かれるシンポジウムで発表する。 ３物質は興奮や緊張に関係するとされるドーパミン、ノルアドレナリンと、行動抑制に働くとされるセロトニン。上田教授らはこれらの脳内での分泌を薬などで調節。それぞれの分泌が通常より多いか、少ないかで計８通りの状態のネズミをつくり、各群で攻撃性が増すかどうかを観察、記録した。 攻撃性が顕著に高まったのは、ドーパミンの分泌が増し、ほかの二つを減らした場合。この状態のネズミは、別のネズミとの間の仕切りを取った途端に相手にとびかかった。通常ならまずにおいをかいだり、威嚇したりする初期行動は全くとらず、相手が服従の姿勢をとった後も威嚇の声を出し続けるなど、激しい攻撃行動や衝動的な行動を見せた。 通常は社会的行動の１％しかない攻撃的な行動が、このグループでは６０％にもなっていた。 上田教授は「キレやすい人間の脳の中でも似たようなことが起こっているのではないか。興奮にかかわるノルアドレナリンが減った場合に攻撃性が高まっており、この物質はもっと複雑な働きをしていることを示している」と話している。 (01/23 16:10)
朝日新聞
●こんな運動しなくても…余分な脂肪をカット 東大Ｇ発見 体内の脂肪のうち、筋肉にたまった余分な脂肪だけを減らす仕組みを発見した、と東大先端科学技術研究センターが２４日発表した。この仕組みを活性化する薬ができれば肥満の解消になり、糖尿病の効果的な治療法につながる可能性もあるという。 発見したのは、同センターの酒井寿郎教授（代謝医学）、田中十志也研究員らのグループ。 筋肉細胞が持つ受容体たんぱく質の一つで、働きが不明確だった「ＰＰＡＲδ（デルタ）」を化学物質で人工的に活性化すると、筋肉細胞内にたまっていた脂肪が、運動をしなくても消費されることを突きとめた。 脂肪分の多いエサを与えたマウスのＰＰＡＲδを活性化させると、普通のマウスと運動量や食欲は変わらなかったが、体重の増加は６割程度にとどまった。このマウスにインスリンを注射すると、血糖値を下げる効果も強くなっていた。 酒井教授は「肥満ではないマウスには減量効果が薄く、特に副作用もないので、安全性も高い」と話している。 (12/25 09:28)
朝日新聞
●低身長の難病：体内ホルモンの一種が効く可能性 京大 京都大大学院医学研究科の中尾一和教授（内分泌代謝学）らの研究グループが、身長が伸びない難病「軟骨形成不全症」の治療薬として、体内にあるホルモンの一種「ＣＮＰ」が効く可能性をマウス実験で明らかにした。論文は１５日の米医学誌「ネイチャー・メディシン」（電子版）に発表される。 軟骨形成不全症は先天的病気で、骨の端の部分「成長板軟骨組織」で細胞が十分増殖しないため骨が伸びず、身長が１１０〜１３０センチ程度にとどまり、骨の変形で神経障害も起きる。１万人に１人が発症。軟骨細胞のたんぱく質「ＦＧＦＲ３」を作る遺伝子の変異が原因だが、負担の極めて重い骨伸長手術しか治療法はなく、患者は多くの社会的不利益を被る現状にある。 研究グループは、０１年までのマウス実験で、脳などにあり役割は不明だったホルモン「ＣＮＰ」が、軟骨で骨を成長させる作用があることを見つけていた。今回、ヒトへの応用を見据えて研究を開始。軟骨形成不全症患者と同じ遺伝子変異を持ち、手足などの骨が短いモデルマウスに、ＣＮＰを軟骨で過剰に作る遺伝子操作マウスを交配したところ、正常なマウスが生まれることを確認。また、モデルマウスの足の骨をＣＮＰ溶液で培養すると正常な長さまで伸び、ＣＮＰの直接的効果も確かめられた。 更に、遺伝子変異が原因で軟骨細胞の増殖を抑制している「ＦＧＦＲ３」の働きをＣＮＰが抑え、細胞増殖を促進する仕組みを分子レベルで解明した。 中尾教授は「ＣＮＰの直接注射や、ＣＮＰの働きを強める薬で、ヒトの軟骨形成不全症を治療できる可能性を証明できた。今後は、実際にヒトにＣＮＰを投与した際の毒性などの研究が課題だ」と話している。【野上哲】
毎日新聞
●初診まで１カ月待ちも 広汎性発達障害、診療施設が不足 自閉症、アスペルガー症候群など、他人の気持ちの理解や対人関係を結ぶことが困難な「広汎（こうはん）性発達障害」の患者が一部の医療施設に集中し、初診までに長い時間がかかっている実態が、精神科医グループの調査で明らかになった。専門スタッフの養成、対応施設の拡大が急務としている。２４日、福岡市で開かれた日本児童青年精神医学会で発表した。 児童精神医学の関連学会に所属する精神科医と小児科医にアンケートし、約２８０施設の医師から回答を得た。初診の予約待ち日数について、半数ほどは「７日以内」だったが、「７日を超え１カ月以内」「１カ月以上」と長い施設も計４割にのぼった。
朝日新聞
●中国の診療録管理の現状と課題を報告した。 古くは宋の時代からの歴史を持つ中国の診療録管理。張氏は全体としてのレベルは高くはないと述べるが，例えばカルテの保存年限が外来で15年，入院カルテは永久保存であることや，開示請求のあった場合，原則的にカルテのコピーを発行するなど，非常に特徴的な部分も多く紹介され，会場からは多くの質問がとんだ。
週刊医学新聞
●歯科医の救命救急研修再開へ 厚労省が容認に転じる 歯科医師に気管挿管などの救命措置を教える救急救命研修が２年ぶりに復活しそうだ。研修中の歯科医師による資格外の医療行為をめぐって告発があって以来中止されていたが、厚生労働省が６日までに方針を修正して容認に転じたためだ。歯科でも麻酔のショックなどで患者の容体が急変する場合があり、医師、歯科医師らが再開を求めていた。 厚労省が研修のガイドラインを作り、同日までに日本医師会や日本歯科医師会、都道府県などに通知した。 厚労省研究班（主任研究者＝前川剛志・山口大医学部教授）がまとめたガイドラインでは、研修を受けられるのは歯科の臨床経験が１年以上あり、全身麻酔を２０例以上手がけた歯科医師。気管挿管や気道の確保などの特別講習を受けたうえで、病院の指導医に学ぶ。
朝日新聞
●週１時間の速歩きで血圧降下…健康・栄養研などが調査 「１週間に合計１時間以上速歩きすれば、血圧が下がる」ことが、国立健康・栄養研究所と国立療養所中部病院の研究で分かった。 血圧低下には速歩きのような有酸素運動が有効とされていたが、今回の調査で最小必要運動量が初めて明らかになった。週１回まとめて歩いても、回数を分けても良く、血圧が高い人ほど効果があるという。
読売新聞
●アレルギー抑制たんぱく質の構造解明 岐阜大・横浜市大 気管支ぜんそくやアトピー性皮膚炎など免疫疾患の発症にブレーキをかけるたんぱく質の構造を、岐阜大医学部小児病態学（小児科）の近藤直実教授、加藤善一郎助手らの研究グループが、横浜市立大総合理学研究科の白川昌宏教授らと共同で解明した。今後、このたんぱく質に直接作用し、副作用もほとんどない新治療薬の開発につながると期待される。
朝日新聞
●遺伝子検査、１日で結果 アレルギー体質判別キット開発 アレルギーが発症する体質かどうかを判別する「遺伝子検査キット」を、岐阜大医学部小児病態学（小児科）の近藤直実教授と松井永子助手らのグループが開発した。大手検査会社ビー・エム・エル（本社・東京）を通じ、今年中に製品化する見通しだ。これまでは大規模な実験機器で１〜２週間かけて遺伝子の異常を判別していたが、このキットを使えば簡便に１日以内で結果がわかるので、一般病院などに普及すれば、食事や家庭環境を改善して発症予防に役立てられるようになる可能性があるという。
朝日新聞
●院内感染対策に支援ネット、厚労省が創設へ 病院内で患者や職員らが細菌やウイルスに感染する「院内感染」対策に、国や大学が本腰を入れ始めた。厚生労働省は１８日、病院や診療所で院内感染が発生した場合に、専門家の助言を受けることができる「院内感染地域支援ネットワーク」制度を創設する方針を決めた。 年内に全国８か所で試験的に設置し、将来は各都道府県に広げていく。一方、順天堂大大学院（東京）は来春から、院内感染対策の専門医育成コースを国内で初めて開講、アジアを代表する院内感染研究拠点を目指す。
読売新聞
●医師らに有事協力義務 自衛隊法施行令改正案 先の国会で有事法制関連法が成立したことを受け、防衛庁は、有事の際に自衛隊が国民に協力を求める「業務従事命令」の対象者を、医師や歯科医師、薬剤師ら医療関係者、鉄道事業者などとする自衛隊法施行令の改正案をまとめた。今月中に閣議決定する。 ６月に改正された自衛隊法１０３条では、戦闘地域やその後方地域で、防衛出動を命じられた自衛隊が、軍事行動に必要と考えた土地や施設、物資の使用を、都道府県知事に要請できることになっている。施行令改正案では、業務従事命令の対象者や協力要請権者を具体的に規定した。
朝日新聞
●医師らに自衛隊協力義務、有事で改正案 政府は１６日までに、有事の際に、国民に自衛隊への協力を義務づける「業務従事命令」の対象者を医療関係者、建設業者などとし、負傷者が出た場合は災害救助法施行令を準用して治療費などを支払うことを定める、自衛隊法施行令の改正案をまとめた。 先の国会で有事法制の一環として改正自衛隊法が成立したことを受けての政令改正で、有事の自衛隊の運用を円滑にするための細則を定めている。政府は細部を調整したうえで９月中の閣議決定を目指す方針だ。
読売新聞
●緊急事態！ その時に、どうする！ 「医療事故ホットメール」代表理事に聞く
毎日新聞
●骨再生助ける人工骨、半導体洗浄材料を使い開発 骨の再生を助ける人工骨の技術をベンチャー企業が大阪大医学部などとともに開発した。半導体洗浄用の水を通す目に見えない無数の穴が開いたフィルター製造技術を活用、厚生労働省の承認を得て、健康保険の適用が決まり、２４日から市販される。骨に埋め込むと、穴の中に血液や細胞が入り込み、新生骨が形成され、骨の再生を支える。骨がんや重い骨折、骨粗鬆症（こつそしょうしょう）の治療に役立てられそうだ。 医療器具販売を手がける社員約２０人のベンチャー企業エム・エム・ティー（大阪市）と半導体材料メーカーの東芝セラミックス、阪大医学部の吉川秀樹教授（整形外科）らが約４年前から共同で研究。独立行政法人の物質・材料研究機構も協力し、臨床試験などを経て、厚労省は今年６月に承認した。 商品名は「ネオボーン」で、価格は５５６〜５１万５０００円。骨の主成分であるハイドロキシアパタイト（リン酸カルシウム結晶）と呼ばれる物質でできており、角砂糖のような印象だ。
朝日新聞
●２乳児死亡の医療機器不具合、医師ら９人書類送検へ 東京都立豊島病院（板橋区）で２０００年と２００１年、人工呼吸に使われた２つの医療機器の接続不具合から乳児２人が死亡した事故で、医療機器販売会社幹部と同病院の医師らが危険性の周知徹底や使用時の安全確認を怠ったことが事故につながったとして、警視庁捜査１課は８日、医療機器販売会社幹部と医師、看護師ら計９人を、業務上過失致死容疑で東京地検に書類送検する方針を固めた。 警視庁によると、国内で起きた医療事故で、医療機器の会社関係者が刑事責任を問われた例はない。
朝日新聞
●Ｘ線カメラぶつけ骨折 岐阜・多治見病院、患者と和解 岐阜県立多治見病院（間部英雄院長）で一昨年、Ｘ線カメラの操作ミスで５０代の女性が頭蓋骨（ずがいこつ）を骨折した医療事故があり、同病院側がミスを認め、患者の女性に１０００万円を支払うことで和解が成立していたことが８日わかった。 県などによると、同病院で０１年１２月３日、入院中の５０代の女性を診察中、右目の下にＸ線撮影用のカメラを過ってぶつけ、頭蓋骨が折れた。患者を直接見ることを怠り、モニター画面に頼ってＸ線機器を操作したのが原因という。今年７月、１０００万円を支払うことで女性側と和解が成立した。県は和解金を補正予算案に組み込み、９月議会に上程する方針。
朝日新聞
●自治体乳がん検診、Ｘ線撮影導入は５割 朝日新聞調査 自治体の乳がん検診で、がんを発見するのに有効と認められている乳房Ｘ線撮影（マンモグラフィー）と視触診の併用検診を実施している市区町村は、全国で５割にとどまることが朝日新聞社の調べでわかった。国は００年、各自治体にマンモグラフィーによる検診を促したが、半数近くは今も「効果がない」とされる視触診だけの検診に頼っていることになる。検診にあたる医師を国の指針に沿った技量の持ち主に限定するよう指導している都道府県が少ない実態もわかった。
朝日新聞
●自治医大病院の内視鏡手術ミス死、担当医を書類送検 栃木県南河内町の自治医大付属病院（布施勝生院長）で昨年９月、同県真岡市内に住む女性（当時６９歳）が肝臓がんの手術中にマイクロ波を発生させる治療器具の針が心臓に刺さり失血死した事故で、石橋署は１日、手術した内視鏡部の医師（５４）を業務上過失致死の疑いで宇都宮地検に書類送検した。
読売新聞
●細菌増殖の恐れ、常温保存の血小板…感染原因は濃厚 肺炎球菌に汚染された血液（血小板）を輸血された患者の死亡が明らかになった。血小板は止血効果維持のため、常温で保存する必要があり、冷蔵・冷凍保存する赤血球などに比べ、細菌が混入すると増殖しやすい。有効期限が採血後３日間と短いのも、増殖を抑えるためだ。 実際に細菌汚染が起きることはまれだが、死亡例が明らかになったことで、輸血ではウイルスだけでなく、細菌も隠れた危険要因であることが示された。
読売新聞
●関節リウマチ、積極治療へ転換「強い薬、早い段階で」 関節リウマチの標準的な治療法を検討してきた厚生労働省研究班の指針が固まった。効果の穏やかな薬を優先した従来の考え方を転換し、早い段階から効果の強い薬を積極的に使うことを打ち出す。これにより、関節が壊れるのを遅らせることが期待できる。指針は全国での治療のばらつきを減らすのが目的で、将来は患者への説明資料としても活用していく。 指針は越智隆弘・国立相模原病院長を主任研究者に、関節リウマチ治療の専門家らがまとめた。
朝日新聞
●医療事故にあった人の初期対応メール「医療事故ホットメール」 医療事故にあった（と思う）人向けの初期対応メールサービス「医療事故ホットメール」が25日、始まった。事故直後に何をどうしたらよいかなどのメールによる問い合わせに、医療事故についての知識や経験がある弁護士と医師が、メールで情報提供や助言などを返信する。
毎日新聞
●自治体の医療情報サービス活発化 東京・広島などで積極運用「ひまわり」のトップページ 休日や夜間、緊急時などでも、パソコンや携帯電話などから診療所や病院の情報を検索、利用できる医療機関案内サービスが、大都市部を持つ一部の自治体で活発に展開され始めている。
毎日新聞
●「生物時計」、細胞分裂にも関与 神戸大教授ら解明 睡眠や目覚めといった一日のリズムを作る生物時計は、細胞の分裂の仕組みにもかかわっていることが神戸大医学系研究科の山口瞬・助教授、岡村均教授らの研究で分かった。米科学誌サイエンス電子版に発表した。
朝日新聞
●臨床研修の概算要求２１２億円 手当て引き上げ財源など 来年４月から必修となる医師の臨床研修で、厚生労働省は２０日までに、研修医の手当（給与）を引き上げる財源などとして、来年度予算の概算要求に２１２億円を盛り込むことを決めた。同省は、研修医１人あたり月額３０万円を確保できるとみている。手当の少ない研修医が生活のためにアルバイトしなくてすみ、研修に専念できる態勢が整う、としている。
朝日新聞
●オリコンが病院満足度ランキング公表 ６万人ネット調査 ヒットチャートで知られる市場調査会社オリコンが、医療機関に関する患者の満足度をランキングにし、２０日午前、ホームページで公開する。２９日には本も出版する。音楽分野で培った調査手法を生かした。 オリコンのネットモニターらのうち、首都圏の１都３県に住む１８歳以上の男女９万人にアンケートし、本人や家族が医療機関を利用したことのある約６万人から回答を得た。８月に発足したオリコン・メディカル社がまとめた。
朝日新聞
●慢性疲労症候群、患者から特殊たんぱく質 強い疲労感や筋肉痛、微熱などが長期間続く原因不明の病気、慢性疲労症候群の患者の半数で、特殊なたんぱく質が血液中に出ていることが、関西福祉科学大と大阪大の共同研究で分かった。このたんぱく質は脳や心臓などで神経の情報伝達を妨げる働きをする。病態の解明と治療法開発への手がかりになるという。
朝日新聞
●感染症の病原体、届け出激減 薬への耐性把握に支障も 感染症の発生をつかみ、治療や予防などの対策を立てるのに重要な病原体の報告が激減していることが、国立感染症研究所（感染研）の調べで分かった。赤痢など病原性が高いものでも感染研に届けられる菌は患者数の３分の１以下。このままでは薬が効かない菌が現れてもすぐに把握できず、感染研は「感染症対策が足元から崩れかねない深刻な事態」と警告している。
朝日新聞
●米ＦＤＡ、低身長の子への成長ホルモン投与を認可 米食品医薬品局（ＦＤＡ）は２５日、健康状態に問題はないものの身長が異常に低い子供に、成長ホルモン剤の投与を認めると発表した。大人になるころには、最大で７．５センチほど背が高くなることが期待できるというが、「単に背を高くするために使うことを認めるわけではない」と注意を促している。
朝日新聞
●たんぱく質：皮膚や軟骨を短期に再生 慶大グループが発見 傷ついた血管や皮膚、軟骨などの細胞を短期間で再生する働きのあるたんぱく質を慶応大医学部の尾池雄一講師（発生分化生物学）と須田年生教授（同）らの研究グループがマウスを使った実験で発見した。重いやけどや関節炎の治療などへの応用が期待される。「米科学アカデミー紀要」電子版に近く発表される。 血管を再生するたんぱく質はアンジオポエチンが知られている。研究グループはアンジオポエチンと共通の塩基配列のものを探していて、肝臓や血液細胞から分泌される類似のたんぱく質を発見、「ＡＧＦ」と名付けた。
毎日新聞
●ＰＴＳＤの人、脳の感情制御部分小さく 東大教授ら研究 地下鉄サリン事件で被害を受け、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）と診断された人は、脳の感情を制御する部分が小さいことが、東京大の加藤進昌教授（精神神経科）らの研究でわかった。ＰＴＳＤの診断の確立に役立つという。８日付の米科学アカデミー紀要電子版で発表される。 ＰＴＳＤが原因で小さくなったのか、もともと小さかったことで発症したのかは不明だが、実態がはっきりしていないＰＴＳＤに、脳の組織的な変化がかかわっていることが示された
朝日新聞
●家族の介護が病気を引き起こす可能性=米研究者◇ロイター ［ワシントン 30日 ロイター］ 米国の研究者チームは、病気の家族を介護している人が免疫システムの低下で疾病を発症する可能性があるとの見方を明らかにした。 オハイオ州立大学医学部とノースカロライナ大学の研究者グループが、今週発行された科学誌で発表した。 アルツハイマー病患者を介護している家族を調査。介護によるストレスが原因で、免疫システムの低下や病気、死亡を引き起こすとしている。
日経BizTech
●統合失調症：関与のたんぱく質と遺伝子特定 米研究グループ 米・マサチューセッツ工科大の宮川剛主任研究員（現京都大助教授）と利根川進教授らの研究グループが、統合失調症の発症に強く関係するとみられるたんぱく質の一つと、その遺伝子を特定した。発
毎日新聞
●全身の関節が痛む関節リウマチの原因遺伝子の一つを、理化学研究所と東京大学などの研究チームが特定した。この遺伝子の特徴の違いが病気のかかりやすさを左右しているとみられる。２９日付の米科学誌ネイチャー・ジェネティクス（オンライン版）で発表する。 関節リウマチの患者８２２人と健常者６４６人について、遺伝子レベルの微妙な個人差（ＳＮＰ）を一人当たり約１０万カ所で比較した。 その結果、たんぱく質成分のアミノ酸アルギニンをシトルリンに変える酵素を作る遺伝子（ＰＡＤＩ４）が、症状に強く関係していることがわかった。シトルリンを含むたんぱく質が体内で増え過ぎると、抗体が作られて免疫異常を引き起こすらしい。
朝日新聞
●自治医大付属病院が昨年七月、厚生労働省に高度先進医療の適用を申請していた「自己骨髄細胞移植による血管新生療法」に関し、厚労相の諮問機関、中央社会保険医療協議会は二十五日、適用を承認することを決めた。これにより投薬費や検査費が医療保険の対象となる。細胞や臓器をつくる再生医療での保険適用は初めて。
下野新聞
●世界保健機関（ＷＨＯ）は２０日夕（日本時間２１日未明）、前日から新型肺炎ＳＡＲＳの新患者発生の報告がなかったことを明らかにした。新感染者がゼロになったのは初めて。死者もゼロだった。
朝日新聞
●医療機器メーカー各社が医療事故や院内感染の防止に役立つ製品の拡充、関連サービスの強化に乗り出した。医療の安全に対する患者の意識が高まっており、医療事故の実情などに応じて患者が医療機関を選ぶ動きもある。使いやすい機器や用具の利用によって事故を減らせれば医療機関の経営安定にも役立つため、各社は確実な需要増が見込めると判断した。
日経新聞
●世界保健機関（ＷＨＯ）は１８日、クアラルンプールで開かれた専門家会議で、日米を含む世界の研究機関が参加するワクチン開発ネットワークを立ち上げる方針を決めた。開発に必要となる情報や試料を共有し、効率的に研究を進める。ＷＨＯが特定の感染症のワクチン開発に乗り出すのは異例のことだ。
朝日新聞
●救急救命士が心肺停止患者に電気ショックを与える除細動器を使う際、医師からの事前指示が今春から不要になったことで、心臓が再び動き出す心拍再開率が約10ポイント向上していたことが17日、東京消防庁の調査で分かった。心拍再開には1分でも早い除細動が必要だが、医師の指示なしによって時間的ロスが半減したことが奏功している。
【日経新聞】昨年11月の高円宮ご逝去がきっかけになった
●今年は３６６７駅が対象で、車いすで駅の改札からすべてのホームに段差なく移動できる「☆☆☆」駅は約４２％（１５５６駅）と、昨年より約７ポイント増加した。しかし、全国には９５１４もの駅があり、まだまだ介助が必要な駅は多い。
【朝日新聞】 駅の入り口から改札までの間も問題であろう
●冬のＳＡＲＳ・インフルエンザ同時流行に備えを 厚労省
朝日新聞
●ＷＨＯ医務官、ほぼ世界全域でＳＡＲＳ制圧状態
日経新聞
●西ナイル熱対策で厚労省研究班が指針
朝日新聞
●ESH/ESCの欧州版高血圧GLが発表、「高血圧前症」を用いず旧来通りの血圧分類を採用
MedWave
●火星到達はのぞみ薄？…日本の探査機に３つの関門
読売新聞
●抗がん剤の効き目、遺伝子異常で予測 札幌医大グループ
朝日新聞
●運動せずに脂肪燃やす 開発のカギ、細胞の仕組みを発見
朝日新聞
●世界の死者ゼロ ６月４日以来 ＷＨＯ発表
毎日新聞
●岩手医大教授、麻酔指導医試験で漏洩 医師５人に
朝日新聞
●心臓ペースメーカーと植え込み型除細動器、動作不良発見で３社が回収や安全性情報提供を実施
Medwave
●世界結び「ＳＡＲＳ検体バンク」 患者の粘液や便を提供
朝日新聞
●薬副作用、１６年後に救済 制度知らされず、申請に遅れ
朝日新聞
●SARS死者784人に、減少傾向明確に・ＷＨＯ発表
日経新聞
●体内埋め込み型医療器具の不良、米メーカーが点検へ
読売新聞
●医薬品の副作用死、年間１２３９件
読売新聞
●地域でのPTのあり方が見える，画期的なテキスト標準理学療法学専門分野 地域理学療法学
週刊医学界新聞 書評
●香港におけるSARS調査の経験
週刊医学界新聞
●ＦＤＡ（米食品医薬品局）は、このほど薬剤でコーティングされた心臓治療用のステントを承認した
日経ヘルス
●不妊治療受診、02年は40417件 県が初めて調査
栃木県 下野新聞
●ＳＡＲＳ感染、世界でピーク越えたと言明 ＷＨＯ
CNN
●男性の肺がん死、初めて４万人突破
日経新聞
●心臓ペースメーカー：体内でショート、輸入会社通知せず
毎日新聞
●厚労省、リーフレット「SARSの基礎知識」を掲載
MedWave
●心臓など３臓器の同時移植手術に成功、全米で４例目
CNN
●ＳＡＲＳ死者、２カ月ぶりにゼロ・ＷＨＯ
日経新聞
●新型肺炎：調査は危険高い接触者を優先 厚生労働省が新指針
毎日新聞
●脊髄圧迫に対する新しい外科療法、放射線療法との併用で放射線単独より神経症状を大幅に改善
Medwave
●銀髪鬼ブラッシー氏、内蔵衰弱85歳で死す
Yahoo! news
●全面禁煙は宇都宮市、小山市、大田原市の三市が四月一日から、壬生町が世界禁煙デーの五月三十一日からスタートさせた。今後、氏家町と上河内町、上三川町の三町が九月一日からの実施を予定している。
学校内禁煙 下野新聞
●ＷＨＯ、中国のＳＡＲＳ封じ込め主張に警戒
CNN
● ［研究費流用］「『使いやすい予算』へ制度を見直せ」
読売新聞社説
●心神喪失者医療観察法案、参院委で可決
読売新聞
●茨城ヒ素汚染：「協力費」を支給 過去の治療費に 環境省方針
毎日新聞
●おしっこで１０日、血中１５日生存 ＳＡＲＳウイルス
朝日新聞
●メカジキなど妊婦は週２回以下に 水銀評価踏まえ厚労省
朝日新聞
●SARSが疑われる患者へ曝露した可能性のある人に対する指針（5/７発表） NEW・医療施設におけるSARS患者に曝露された医療従事者に対する指針（抄訳）（5/20発表） NEW
感染症情報センター
●「生きることをあきらめない」小児ホスピスが話題に
MedWave
●ＳＡＲＳウイルス、ガラス表面でも３日生存
日経新聞
●髄鞘：形成の仕組みを解明、世界初 都老人総合研など
毎日新聞
●車いす乗車、衝突に無防備 保安基準なく貨物と同じ扱い
朝日新聞
●新型肺炎：カナダの死者３１人に シンガポールに並ぶ
毎日新聞
●「医師の引き継ぎ不十分」と謝罪 ５歳児死亡で病院会見
朝日新聞
●新型肺炎：トロントの死者３０人に
毎日新聞
●中国で新型肺炎制圧の兆し…ＷＨＯが評価
読売新聞
●トロントの「可能性例」患者３倍に、ＳＡＲＳ基準見直し
朝日新聞
●新型肺炎：「最も危険な感染症」に指定へ ＷＨＯ総会
毎日新聞
●ヒトＥＳ細胞作り、国内で初めて成功 京大
朝日新聞
●ＳＡＲＳ 死亡者の割合、９％台に ＷＨＯ
朝日新聞
●東京都がSARS対応要領を策定、可能性例なら直ちに学校閉鎖
MedWave
●新型肺炎：１４００人以上を隔離 再指定のカナダ・トロント
毎日新聞
●意外だったプレート内地震 「宮城県沖」と別メカニズム
朝日新聞
●企業の病院経営参入めぐり溝深まる 特区担当相と厚労省
朝日新聞
●ＳＡＲＳマスク、再使用？ 品不足、費用で病院悩む
朝日新聞
●カナダでＳＡＲＳの感染が再拡大
日経新聞
●新型肺炎：１６０人に感染広げた「スーパースプレッダー」判明
毎日新聞
●壬生町安塚の社会福祉法人「せせらぎ会」（松野幹理事長）は、知的障害者を対象としたホームヘルパー養成研修を県内で初めて、七月から開講する。福祉サービスの「受け手」から「担い手」として、障害者の可能性を探る試み。
栃木県 下野新聞
●新型肺炎：感染源はハクビシン？ 遺伝子配列が酷似
毎日新聞
●医療ごみの基準明確化 環境省が指針改訂
朝日新聞
●【SARS速報】国立感染研が疑い例や可能性例、およびその接触者の管理例を改訂、５版に
MedWave
●【SARS速報】国立感染研、家庭でできるSARSウイルスの消毒指針を改訂
MedWave
●中国、意図的にSARSを拡大した男を逮捕◇ロイター
BizTech
●自治医大付属病院（布施勝生院長）は二十二日、医療ミスによって院内の患者が死亡または重大な障害が起きた場合、原則として報道機関を通じて事故の概要や原因を自主的に情報公開する方針を固めた。
下野新聞
●新型肺炎感染が8000人突破・ＷＨＯ
日経新聞
●新型肺炎：台湾人医師問題 厚労相が「安全宣言」
毎日新聞
●感染症法、国の権限強化へ ＳＡＲＳ対策反省で改正
朝日新聞
●今冬の大流行を警告 新型肺炎で米の専門家
Yahoo!news
●高齢からの運動開始でも効果は大、総死亡率が48％減少
MedWave
●カイロプラクティックが脳卒中を誘発−米調査
MedWave
●病院が債券で資金調達、厚労省が指針
日経新聞
●新型肺炎：ＷＨＯの情報を民間団体通じて提供へ
毎日新聞
●ＳＡＲＳ患者、３７人増え７９５６人 死者は６６６人に
朝日新聞
●カイワレ業者逆転勝訴、Ｏ１５７原因公表で国に賠償命令
朝日新聞
●ＳＡＲＳ患者、台湾で３９人増 １日の増加数では最高
朝日新聞
●新型肺炎、米でワクチン生産へ
読売新聞
●課題多いレセプトの電子化 被保険者の立場が見えず
毎日新聞
●新型肺炎：台湾人医師と同乗の８邦人に待機命令 台湾当局
毎日新聞
●大阪府、２３日にもＳＡＲＳ安全宣言 台湾医師問題
朝日新聞
●沖縄県、台湾に渡航自粛を要請へ 県レベルでは全国初
朝日新聞
●【SARS速報】台湾医師が宿泊したホテルなどを同じ時間帯に利用した人に、保健所へ相談するよう要請
MedWave
●［新型肺炎］「防止体制の再点検が必要だ」
讀賣社説
●再診療「定額」に戻す――逓減制、頻繁通院減らず
日経新聞
●ＳＡＲＳ医師滞在の一報、関空検疫所が放置
朝日新聞
●新型肺炎対策、専用ネットワーク構築へ
読売新聞
●ＳＡＲＳ制圧宣言直前に新たな感染者 シンガポール
朝日新聞
●ＳＡＲＳ可能性例となった台湾人医師の関連情報について
厚生労働省
●自治医大付属病院は今年四月から、親子間などの生体腎（じん）移植でドナーから腎臓を摘出する際に、最新の腹腔鏡下（ふくくうきょうか）手術を導入している。これまでの開腹手術に比べ大幅に切開部位が減り、ドナーの負担も軽減されるという。
下野新聞
●バス運転手はＳＡＲＳ陰性 台湾人医師問題で厚労省発表
朝日新聞
●７０１人の健康未確認 ＳＡＲＳ感染医師立ち寄り先調査
朝日新聞
●【SARS速報】 厚労省、SARS初期診療機関の絞り込みを推奨へ
MedWave
●県は十六日までに、新型肺炎（ＳＡＲＳ）の患者搬送を複数の民間会社に業務委託した。患者が発生した場合、県に代わって民間の専用車両が病院まで搬送する。
栃木県の話 下野新聞
●医療費割引可能に、健保と病院の契約解禁
読売新聞
●新型肺炎：台湾人医師、感染の疑いで隔離 直前に日本旅行
毎日新聞
●ＳＡＲＳ疑いの台湾医師、大阪、天橋立、小豆島など回る
朝日新聞
●発見後の脳動脈瘤、１年以内の破裂は０．６９％
朝日新聞
●埼玉県、医師ら５人のＳＡＲＳ専従班設置
日経新聞
●感染者と接触後10日間は「出国自粛」を・WHO
日経新聞
●英で初めて新型肺炎の感染者１人を確認
讀賣新聞
●局所麻酔で心臓手術、入院を数日に短縮 金沢大が導入
朝日新聞
●ＳＡＲＳ、死者６００人超える
朝日新聞
●ＳＡＲＳ感染地域リストからトロントを外す…ＷＨＯ
読売新聞
●６割が政府の対策を不安視 ＳＡＲＳ日本拡大めぐる調査
朝日新聞
●ＳＡＲＳ拡大引き金の病院まるごと消毒 台北
朝日新聞
●SARS患者受け入れ可能な病院名公表 県保健福祉部
栃木県 下野新聞
●新型肺炎：死者５７３人、患者７５４８人 ＷＨＯまとめ
毎日新聞
●ＳＡＲＳの死者増加、ピーク時の水準に ＷＨＯ発表
朝日新聞
●ＳＡＲＳ患者発生を想定し訓練 東京・板橋区
朝日新聞
●アルツハイマー原因たんぱく質、「球状になると毒性」
朝日新聞
●日立、パソコンとTV4画面の同時表示が可能な17インチワイド液晶TV“液晶Wooo”を発売
ascii24
●本探しは「オンライン」が定番〜書籍ショッピングサイト
Internet Watch
●サービス供給不足否めず 障害者支援費制度
栃木県の話 下野新聞
●広東省のＳＡＲＳ「第１号」患者、行方不明に
日経新聞
●木村副厚労相：「指導反対」圧力 担当者会議でも説明
整骨院保険請求指導問題 毎日新聞
●ＳＡＲＳ対策で厚労・文科・農水省が緊急共同研究
朝日新聞
●新型肺炎、北京での鈍化を否定…ＷＨＯ
読売新聞
●北京のＳＡＲＳ「スーパースプレッダー」は７２歳男性か
朝日新聞
●ＳＡＲＳ、台湾除き患者数の伸び鈍化 ＷＨＯ発表
朝日新聞
●Ｂ型肝炎の感染者、新型肺炎も重症化…香港大チーム報
読売新聞
●新型肺炎：感染者７１００人超 新規感染、中華圏に集中
毎日新聞
●ＳＡＲＳ感染、北京で４８人増 発表開始以来では最少
朝日新聞
●○コンパクトなレーザープリンター複合機“キヤノン D350／D300”
Canon
●SARSに効く漢方とは
MedWave（コラム「医師も戸惑う健康情報」）
●右脳と左脳の違いたんぱく質に起因、分子レベルで解明
読売新聞
●ＳＡＲＳ、トリ・コロナウイルスの祖先から分岐・潜伏か
朝日新聞
●ＳＡＲＳによる死者５００人突破 上海でも初めて
朝日新聞
●ＳＡＲＳ致死率、大幅上方修正１４〜１５％にＷＨＯ
朝日新聞
●新型肺炎対策、体温計測カメラを関空にも設置へ
読売新聞
●長期の記憶：筋肉収縮担うたんぱく質が関与 痴呆薬に応用も
毎日新聞
●新型肺炎：米入国管理当局に乗客の拘束権限を付与 米紙伝える
毎日新聞
●院内感染でＳＡＲＳ拡大 北京、人手・設備も不足
朝日新聞
●ＳＡＲＳ、中国農村部にも拡大 広東省
朝日新聞
●北京のＳＡＲＳ患者、２０００人突破
朝日新聞
●東京都、転落・転倒防止マニュアルを作成
MedWave
●SARS猛威で製造業「6月危機」
BizTech
●「食事抜き」は健康に良い？ 米チームがマウス実験
CNN
●ＳＡＲＳ「香港はピーク超す」・ＷＨＯ――中国は依然深刻
日経新聞
●新型肺炎：渡航延期勧告の対象からシンガポール除外 米ＣＤＣ
毎日新聞
●ＳＡＲＳ「中国まだピーク越えず」 ＷＨＯ事務局長
朝日新聞
●東京都、都医師会などと医療廃棄物処理のモデル事業開始
MedWave
●【SARS速報】「胸部X線像は正常、解熱」の後に出血熱様の経過をたどったSARSの１症例、Lancet誌に報告
MedWave
●【SARS速報】SARSの院内感染予防、マスク着用が効果的
MedWave
●省スペースタイプの一般Ｘ線撮影システム「Radrex Compact」の発売について〜通常の壁コンセントからの単相１００Ｖ電源で撮影可能〜
東芝
●家庭医とＮＰＯに支えらたフランス介護の実態所属カテゴリ 日医総研フランスレポート
日医総研
●新型肺炎の感染者、世界で６千５百人に…ＷＨＯ発表
読売新聞
●新型肺炎：死亡率が７％突破 ＷＨＯ発表
毎日新聞
●新型肺炎：新種ウイルスは消毒液が有効 ＷＨＯ研究
毎日新聞
●ＳＡＲＳウイルス、室温で２日間生存 消毒は有効
朝日新聞
●中国軍、２月にＳＡＲＳウイルス発見 政府には伝わらず
朝日新聞
●ＳＡＲＳウイルス、体外に出て２４時間後も感染能力
朝日新聞
●新型肺炎「可能性例」も強制入院
読売新聞
●歯科検診で児童虐待を早期発見？ 虐待児に虫歯多い
朝日新聞
●ＳＡＲＳ「可能性例」患者の入院費を公費で 厚労省方針
朝日新聞
●2ちゃんねる、無料プロバイダーサービスを開始――“2ちゃんねる”がより使いやすく!?
ASCII24
●【SARS速報】SARSウイルスの全塩基配列が論文化、Science誌ホームページ上で無償公開
MedWave
●【SARS速報】香港から小児と成人の臨床経過が報告、論文がLancet誌に
MedWave
●就学後の乳幼児医療費助成８町に 全国でも先進県に
栃木県の話 下野新聞
●新型肺炎、政府が対策本部設置も検討
読売新聞
●肺炎死者400人に迫る、中国対策に全力・ＷＨＯ
日経新聞
●ＡＬＳ：原因たんぱく質突き止める 日独英研究グループ
毎日新聞
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